世界的な株価下落（景気後退の兆しか？単なる調整で終わるのか？） : 『なんとなく投資』イヌ科のタヌキが米国株を100万円買ってみた

　お世話になっております。
　タヌキです。

【NYダウ】

　世界的な長期金利の上昇により金融セクターが買われたものの、IT関連銘柄が軒並み売られ、NY市場だけでなく世界的に株安になりました。

　米国株式市場でダウ平均は6日ぶりに反落し、終値はでは前日比200ドル91セント安の2万6627ドル48セント。
　7月11日以来ほぼ3カ月ぶりの下げ幅の大きさになりました。
　米長期金利が急上昇し、割高感が強い銘柄の多いハイテク株を中心に売りが広がり、ダウ平均の下げ幅は一時356ドルまで広がりました。

　米10年物国債の利回りが一時的にに3.23%と2011年5月以来の水準まで上昇（価格は下落）。
　金利上昇に伴って「株価の割高感が強まる」との見方が広がり、AAPLやMSFTなどハイテク株が軒並み売られました。
　また、金利上昇が住宅販売の逆風になるとの見方からホームセンターのHDなど住宅関連も大幅に下げました。
　一方、金利上昇で預貸利ざやが改善するとの期待から銀行株が買われ相場を下支えしました。

　月内に発表が始まる米企業の18年7～9月期決算は引き続き大幅な増益が予想され、安値圏では見直し買いも入ったようです。

　米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長が3日夕の講演で、政策金利を最終的に景気を抑制する水準まで上げる可能性があると指摘。
　さらに「景気を冷やしも過熱もさせない中立的な水準に達するまで、まだ道のりは長い」と話したと伝わったところ、
　市場からは「従来の穏健派的評価から一転、利上げに積極的なタカ派だった」と受け止められたようです。
　賃金が安いと批判の多かったAMZNが賃金値上げを行うなどのニュースが報じられるなど、5日の米雇用統計の9月発表を控え、労働市場の過熱を示唆する経済指標が続き金利上昇が加速、米株式相場の重荷になりました。