投信・保険などの無料相談が大量の広告を打ち、ネット社会に反するように相談店舗（実店舗）を増やしています。

タヌキの感覚的に大型ショッピングモールなどでよく見かけます。

「完全無料で相談に乗ってくれて、すてきな店舗を大量出店できるほどの収益が上がるなんて・・・どこからその資金が？」と考えたことはありませんか？

無料相談窓口業の皆さんを養っているのは誰なのか、想像しながら考えてみましょう。

　まずは、無料相談業者の目線では『カウンター越しに座っている貴方（相談に行ったお客様）』は、『自分たちを養ってくれるお客様ではない・・・』と見ているのだと意識しておく必要があります。

無料相談業は保険会社や投資信託販売会社から支払われる、『②金融商品仲介手数料』を収益軸に据えて経営を考えているのです。

　これらの無料相談は、前記の投資相談業収入の区分では、対面するお客様からは何もいただかない（①投資顧問料無料）、『②金融商品仲介手数料からの収益に特化』した業態となります。

　試しに、みなさんが吟味に吟味を重ねた『投資信託ポートフォーリオ』を持って無料相談窓口に行ってみてください（ここは投資ブログなので投資信託を例にします）。

　マイナス点ばかり指摘されて自信を喪失すること請け合いです。

　そして話せば話すほど、スマイルまぶしい窓口のお兄さんお姉さんの、お薦め商品が魅力的に見えてくるはずです。

　彼らは『仲介手数料』を稼ぐプロです。自分の薦める商品を魅力的に紹介するプロなのです。

プロに対して同じ土俵に立って勝負（自分の選んだものがベストという信念を維持）しようとするのは無理というものです。

　逆説的に考えると、『仲介手数料』を稼ぐプロが薦める金融商品は（無料相談業を養えるほどの）高額な仲介手数料が契約金額に含まれている商品ということになります。

いわゆる『買ってはいけない金融商品』と言うことになります。

　そう割り切れば、『無料相談窓口に足を運ぶだけ』で、数多ある金融商品のなかからいくつか選択してはいけない金融商品が見えてきます。

　消去法というものですね。

　かくいうタヌキも、お店に行ったことがあります。

　お薦め商品のパンフレットを大量にいただいて帰ってきました。

　タヌキが『なんちゃってFP』として保険相談などを受けたときには、無料相談でいただいたカタログ達は大変参考になりました。

「あの店舗にパンフレット置いてあったな・・・」と思い出すあたりから、その商品の善し悪しが見えてきます。

　無料相談業の商いをひっくり返すような乱暴な考え方ですが、そういった利用方法もあると言うことです。

　もちろん金融商品の選択に当たっては、契約約款や特記事項のチェックは必須です。

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